病院向け オンサイトエネルギーサービスOnsite Energy Service for Hospital

病院経営に貢献するシーエナジーのエネルギーサービス

電気・都市ガス・重油のエネルギーを複合化し、MCPおよび将来のエネルギー情勢を考慮した熱源システムを提供します。
設計面においても、将来の更新計画を配慮して熱源機はモジュール化や複数台設置とするなど、信頼性向上やメンテナンス性の高いシステムをご提案します。
また、サービス開始後も継続的な省エネ活動の実施や、補助金を活用することで、効率的な更なる省エネ効果の実現をサポートします。

シーエナジーの病院への導入実績

近年、病院施設の建替や設備更新に伴いエネルギーサービス事業を導入する病院は増加傾向にあります。2019年3月時点、全国で56件(200床以上)確認されています。その内の約37%の事業にシーエナジーが関わっており、全国でもトップクラスの導入実績を上げています。

全国の病院エネルギーサービス事業導入累計 (200床以上)

※事業者決定病院のみの件数 
※シーエナジー調査(2019年3月現在)

シーエナジーの病院向けオンサイトエネルギーサービス

Point 1

継続的な省エネ・省コスト化への
運用改善

これまでに蓄積した病院向けのエネルギーサービス導入のノウハウを活かし、エネルギーサービス設備の継続的な運用改善を行い、病院職員さまと一体となった省エネ施策を実施します。

シーエナジーのサービスを導入いただいたお客さまの年間エネルギー消費量は、同規模の他病院に比べて約17%の削減に繋がっております。

一次エネルギー原単位(※)の比較 
※一次エネルギー原単位:床面積1㎡当たりの年間エネルギー消費量
Point 2

医療継続計画(MCP)を意識した
システムの構築

過去の大規模災害において電力・ガス・水の供給がストップしてから復旧するまでに長期間を要した記録が残っています。

復旧率80%までの経過日数

過去災害時の病院インフラ停止事例

東日本大震災時、ある総合病院では長期間インフラ供給が停止しました

インフラ停止期間
  • 電力:2日間
  • 都市ガス(中圧):30日間
  • 上水:5日間
病院規模

病床数:400床
竣工年:2006年
構造:鉄骨造(免震構造)
延床面積:約32,000m2

シーエナジーでは災害時、電気・都市ガスが止まることを想定したシステムを構築

大規模災害時に医療機関が医療提供機能を維持することは地域防災にも不可欠な要素です。

シーエナジーのエネルギーシステムは、万が一大規模災害が発生した場合を想定し、外部からの電力・ガス・水の供給が一定期間途絶えてしまっても医療提供機能が維持できることに主眼においた設計・構築を行います。

Point 3

補助金の活用を的確にフォロー

シーエナジーの医療関連補助金採択実績

浅間南麓こもろ医療センターさま(旧JA小諸厚生総合病院さま)

平成26年度第2回
住宅・建築物省CO2先導事業
補助率1/2(国土交通省)

日本赤十字社 諏訪赤十字病院さま

平成28年度
地産地消型再生可能エネルギー面的利用等推進事業
補助率2/3(経済産業省)

小諸市庁舎さま

平成26年度第1回
ネット・ゼロエネルギー(ZEB)実証事業採択
補助率1/2(経済産業省)

補助事業名 補助団体 補助率 当社採択事例
工場・事業場における先導的な脱炭素化取組推進事業(SHIFT事業) 環境省 1/3 静岡県立総合病院
地産地消型再生可能エネルギー面的利用等推進事業費補助金
※H29年度から地域の特性を活かしたエネルギーの地産地消促進事業費補助金へ変更
経済産業省 2/3 諏訪赤十字病院
地域の特性を活かしたエネルギーの地産地消促進事業費補助金
(構想普及支援事業)
経済産業省 3/4 浜松市
二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金 環境省 2/3 浜松市
グリーンプランパートナーシップ事業(GPP) 環境省 1/2 岐阜大学医学部附属病院
ネット・ゼロ・エネルギービル実証事業 経済産業省 1/2 小諸市庁舎
住宅・建築物省CO2先導事業
※H27年度からサステナブル建築物等先導補助事業へ変更
国土交通省 1/2 浅間南麓こもろ医療センター
エネルギー供給事業者主導型総合エネルギー連携推進事業 経済産業省 1/2 愛知県がんセンター
新エネルギー等事業者支援対策事業 経済産業省 1/3 浜松赤十字病院
伊勢赤十字病院 他